富裕層のステータス、タワーマンション。 「高層階症候群」にて起こる健康リスクの事実。
富裕層の象徴のようなタワーマンション。絶景が望める上層階は憧れの住まいだろう。ところがこの上層階居住者に「高層階症候群」といわれる、さまざまな健康障害が起きることがあるという。
まだタワーマンションが珍しかった1994年に発表された驚愕データがある。当時の厚生省や労働省などからの依頼を受け調査した東海大学医学部の逢坂文夫講師の論文によると、流産・死産の割合は、1～2階で6.0％、3～5階で8.8％、6階以上で20.88％、と高くなるにしがたい増加するというのだ。逢坂氏はその後も継続的に調査研究を続け、高層階に住む健康リスクを訴えている。
逢坂氏はこうも述べている。「低体温は万病の元だが、低体温の幼稚園児の割合が1～2階居住児では全体の2割強なのに対し、10階以上では3割強となっている」さらに、50階以上のタワーマンション居住者には、耳鳴り、めまい、不眠の症状が出やすく、関節痛、腰痛を訴える人が多くなっているという。この、タワーマンションにおける高層階症候群の原因の1つは建物の構造にあるそうだ。日本のタワーマンション特有の免震構造は、地震の力を分散するため、あえて揺れやすく造るので、高層階になればなるほど常時わずかに揺れているという。そして気圧の問題。地上から100メートル上にいくごとに気圧は約10ヘクトパスカル低下するのだ。身体的なトラブルのほか、鳥や虫の鳴き声、雨の音などの自然の音から遮断されることによる情緒障害になるケースも少なくないという。
逢坂氏によれば、イギリスやフランス、アメリカなどでは法律で高層マンションに対して何らかの規制が設けられているといい、例えばイギリスでは、育児世帯は4階以上に住まないように規制されるなど、「高層階病」の認識も普及しているという。小さな子供を持つ家族は一考が必要かも。
http://www.asagei.com/excerpt/81021
超高層マンション（ちょうこうそうマンション）とは、従来のマンションと比べて際立って高い住居用高層建築物の俗称。その外観の形態からタワーマンションとも呼称される。
日本では超高層マンションに対する法的な定義はないが、建築基準法第20条「高さが57mを超える建築物」と同義とすることが多く（ほぼ同程度の高さとなる17階超も含まれる）、環境アセスメント条例が適用される「高さ97m以上」とする場合も見られる。
旧来戸建の持ち家に住むことへのこだわりが強く、災害（地震・火災）の面からも高層居住への不安が強かった日本では、高層共同住宅の整備は進まなかった。また、高層建築物に対応できる消防車（高機能なポンプ車・高層用はしご車など）が配備出来ていない自治体も多かった（現在は11階以上にスプリンクラー設備設置が義務化）。
しかしながら1974年（昭和49年）、鹿島建設が自社の社宅「椎名町アパート」（東京都豊島区、18階建て）をRC構造で建設したことでマンションの高層化が可能であることが立証された。その後、1976年（昭和51年）に住友不動産が埼玉県与野市 （現在のさいたま市中央区）に21階建て、高さ66mの分譲マンション 「与野ハウス」を竣工させ、これが日本における高層マンションの第1号とされる。なお、97m以上の超高層マンションの第1号は、1987年（昭和62年）に大阪市都島区ベルパーク内に建設されたベル・パークシティ・G棟（高さ116m、36階建て）である。当初は、容積率や日照権などの問題から、超高層マンションを建てるには広い土地が必要であり、土地取得のし易い郊外や河川沿いなどに立地する例が多かった。
1997年（平成9年）、規制緩和の一環として容積率上限を600%まで、日影規制の適用除外とする「高層住居誘導地区」が、第140国会において議決され、また、廊下・階段等を容積率の計算から除外する建築基準法の改正案が成立した。これにより、超高層マンションの建設は急増、東京都心や湾岸地域などで住居が大量に供給されたことにより、都心回帰と呼ばれる現象も惹起した。その後、大都市近郊の鉄道沿線や地方都市などにも超高層マンションが多く建設されるようになった。
9: 2017/05/17(水) 19:09:52.79 ID:h3O/rvCw0
目黒とか広尾とかの低層マンションに住むほうがいいな
住めないけどw
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